数年前に今の主人とまだお付き合いしているころ、夏休みに沖縄旅行に行きました。私は修学旅行先が沖縄だったので2回目の訪問でしたが、主人は初めての沖縄旅行でした。気候、食事、風景、自然環境などずいぶんと気に入ったようで、ことあるごとに沖縄に行きたいが口癖です。娘が大きくなったら、今度は家族で行くのが大きな楽しみになりました。
1年おきぐらいで行っている沖縄旅行ですが、冬の沖縄旅行ってどうなんだろう、と興味津々のこのごろです。というのも、最近になって、格安航空券(LCC)の存在に気付いたからです。今までツアーで春から晩秋、泳げる期間中心にリゾートホテルのツアーで行っていたので、近場の海外に行く以上にお金がかかっていましたが、LCCなら安く行けそうです。でも、今からチケット取れそうなのは1月。冬の沖縄、行ってみるかもしれません。
【ソウル25日聯合ニュース】原油価格の高止まりを受け、政府が来週からエネルギー警報段階を「関心」から「注意」に1段階引き上げ、エネルギー消費を制限する。
ドバイ原油の現物価格は25日まで4日連続で1バレル=100ドル以上に高騰しており、さら26日にも高止まり状態が続くと予想されることから、知識経済部ネルギー資源室長が同日にエネルギー危機評価会議を主宰。警報段階の格上げと、これと合わせたエネルギー消費制限措置を協議した。
知識経済部は27日に危機対応マニュアルに従い節電など各種対策を最終決定し、メディアを通じ一般公開する。28日から施行する方針だ。
危機対応マニュアルは、エネルギー警報段階が「注意」になった場合、景観照明の消灯など不要不急の公共施設物エネルギー消費に制限措置を取ることができるよう規定されている。また、産業体の冷暖房設備効率を点検し不必要なエネルギー消費を制限したり、マンションの景観照明の使用の制限なども行う。商業施設の屋外広告の消灯措置を取ることも可能だ。
政府はドバイ原油価格が5日連続で1バレル=90ドルを超えた昨年12月29日、危機段階を「正常」から「関心」に格上げし、公共機関の室内温度順守などを施行した。
危機対応マニュアルの政府対応体系は、原油価格(ドバイ原油現物価)や予備電力量が一定の条件を5日以上維持した場合、「関心」「注意」「警戒」「深刻」と格上げされる。
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★米国防総省、航空機大手ボーイング<BA.N>に総額300億ドル超の空中給油機を発注。
★ジェット燃料価格が急上昇。航空各社は航空運賃の値上げ、新たな加算料金の設定で対応。減便や中小型機の使用なども検討。
★ロック米商務長官、輸出の大幅拡大を目指すオバマ政権は中国の貿易障壁撤廃に向け「前進している」と発言。
★米保険大手アメリカン・インターナショナル・グループ(AIG)<AIG.N>の第4・四半期決算は、資産売却益により巨額の黒字を計上。しかし、残された事業の一部は業績不振。
[25日 ロイター]
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[バンセンヌ(フランス) 24日 ロイター] パリ郊外にフランス初をうたう犬専用の高級ホテル「Actuel Dogs」が誕生し、話題を呼んでいる。タイル張りの部屋にはDVDを視聴可能なテレビが付いているほか、施設内ではプールやマッサージも利用でき、森の中の散歩サービスも提供される。
同ホテルを設立したのは、犬のしつけ専門家であるデビさんとスタンさんのブルン夫妻。デビさんは「犬にマニキュアをさせたり、毛を染めたりといった米国や日本にあるような人間本位のぜいたくではなく、犬が何を必要か考えてサービスしている」と語る。
料金は1泊26―35ユーロ(約2900―3900円)。普段仕事で忙しく、自分の犬を散歩させる時間の取れないパリ在住の飼い主のニーズにも応えているようだ。
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韓国で行われた調査で、3割を超す回答者が「中国は歴史をわい曲している」と回答したほか、早急に解決すべき歴史問題として4割の回答者が「竹島(韓国名:独島)の領土問題」を挙げた事がわかった。環球時報が報じた。
韓国の求職サイト「Scout」と出版社「熊津Think Big」が韓国の637人の成人を対象に歴史問題のアンケート調査を実施した。調査結果によると、「日中韓の3国間で早急に解決すべき歴史問題は?」の質問に対し、33%の回答者が「中国の歴史わい曲」と回答し、40.7%が「日本による竹島主権の主張」を選択した。
また、17.6%の回答者が「日本軍の従軍慰安婦問題」と回答し、7.5%が「日本の首相の靖国参拝問題」を選択した。
これに対し、環球時報の記事には中国人ネットユーザーからコメントが寄せられ、「韓国人はわが国が歴史をわい曲していると思っているかも知れないが、われわれは韓国には歴史がないと思っている」などと反論の声が多く寄せられた。(編集担当:畠山栄)
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